採用関連その他についてよくある質問をまとめました。
「Q」をクリックしていただくと、答えが表示されます。

クルマに詳しくないのですが、大丈夫ですか?

マニアのような知識は無いです、という意味であれば、問題ありません。たしかに、選考に応募される方や当社の社員にクルマが好きな人は多いですが、選考時にクルマの専門知識の有無を試験するようなことはありませんので心配は無用です。ただ、自身が働きたいと思う業界で携わるものや扱う商品に対してまったく興味ないということはないと思います。 「好きこそものの上手なれ」。クルマが好きで、しかも知識に自信があるという方は、もちろん大歓迎です。

インターンシップは実施していますか?

現在のところ実施しておりません。

応募時に必要な資格はありますか?また、入社後はどうですか?

特にありません。資格は、何であれ、持っているか否かで採用決定することはありません。もしいろいろなことにチャレンジされているのであれば、直接業務に関係なさそうでも、そのことは是非アピールしてください。入社後も、絶対に必要という資格はありませんが、担当する仕事の中でそれぞれ必要となる(あったほうがいい)資格や知識がいずれは出てくるでしょう。なお、資格ではありませんが普通自動車免許は業務上必要となりますので、入社までに取得しておいてください。

どのよう職種を募集していますか?

総合職:業務範囲に定めがなく、将来的に会社の中心的な役割を担う職種。「異動・転勤は全国事業所が対象」であり、将来に向けて様々な業務を経験する。

エリア限定職:業務範囲は総合職相当であるが、「異動・転勤は一定のエリア内」に限定される。

一般職:総合職、エリア限定職のサポート業務が中心であり「転居を伴う異動・転勤はない」

配属はどのように決まるのですか?

総合職・エリア限定職採用の場合、配属は、本人の希望と各部門のニーズ、会社の今後の事業計画等を総合的に勘案して決定します。入社前に希望調査および人事担当者との面談を実施し、それを踏まえて配属決定します。選考時あるいは内定時の段階で配属部門や勤務地が決まるということは、基本的にはありません。

一般職採用の場合は、原則、配属は自宅通勤可能な範囲の事業所となります。

転勤(異動)はありますか?

総合職採用の場合、転勤(転居を伴う異動)はあります。当社は、北は旭川から南は沖縄まで全国各地に事業所がありますので、それらのどこでも勤務の可能性があります。また、転勤の頻度についても、サイクルは特に決まっておりません。1年で転勤する人もいれば、10年以上転勤していない人もいます。異動については、年に一度、異動希望や将来のキャリア希望について申告できる自己申告制度がありますので、このときの申告内容と各部門のニーズその他を考慮し、異動が決定されます。エリア限定職採用の場合、勤務地が一定のエリアに限定されます。

一般職採用の場合は、入社後も転居を伴う異動(転勤)は原則としてありません。

入社後、自社取扱商品を買うことはできますか?

もちろんできます。社員購買で、当社取扱の自動車部品・カー用品を安価に購入できます。

寮・社宅について教えてください。

自宅からの通勤が困難な方については独身寮を用意しています。寮と呼んでいますが、一般の賃貸物件を会社が借り上げるという形です。独身寮への入寮を希望しない場合には住宅手当が支給されます。家族社宅や単身赴任者用社宅もあります。

研修制度について教えてください。

近年の例では、まず、入社時に新入社員研修を行い、社会人としての心構えやマナー、会社の規則・規程、各部門の役割などを学びます。その後、配属先ではOJT(On the Job Training)を基本とし、先輩社員から指導を受けながら実際の業務を行います。また、メーカーによる商品の勉強会や説明会もたびたび実施されます。その他、入社2年目以内の社員を対象とした集合研修なども予定しています。

留学生の応募は受け付けていますか?

業務上必要とされる日本語でのコミュニケーションに支障がなければ、留学生の応募に対して特別な基準は設けておりません。留学生でない方とまったく同じように選考を受けていただけます。

OB・OG訪問をしたいのですが?

申し訳ございませんが、原則として人事では社員の紹介は行っておりません。ご自身で、就職課やゼミ、サークルなどを通じて当社社員をお探しいただき、直接コンタクトをお取りいただきますよう、お願いいたします。

海外勤務の可能性はありますか?

新入社員の方が入社後すぐに海外で勤務することは滅多にありません。しかし、近年では、日本の自動車メーカーの海外での生産台数が国内での生産台数を超え、輸出台数を含めると国外での販売台数の方がはるかに多くなっています。今後はこのような海外マーケットの拡大を軽視できません。当社でも、輸出販売や現地法人を置くなど海外事業の拡大を進めていますので、実力が伴う方には海外勤務の可能性は十分あります。


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